女性の働きやすさを追求したことで、会社全体の生産性が向上。WOW WORLDの制度をご紹介

こんにちは。WOW WORLDのマーケティング部でPRを担当している佐藤です。本Webページ「描く未来」にて、社内での取り組みやプロジェクトの様子をレポートしていきます。

男性社会のイメージが強いIT業界。男女雇用機会均等法が制定されてから35年以上が経ちましたが、2021年に総務省が実施した調査（※）では、当社が所属する「情報サービス業」の平均就業者数の男女比率は、女性25.1％、男性74.9％と、いまだに男性が圧倒的に多く、女性は4人に1人という調査結果が出ています。一方で当社の現在の男女比率は女性42.4％、男性57.6％となっています。

今でこそ平均値を大きく上回っていますが、当社もかつては男性社員が全体の80％以上を占めている時代がありました。しかし、「今後の少子高齢化で労働力が減少していく世の中において、女性が活躍できる会社にしていく必要がある」と考え、労働環境の改善に取り組んできました。その結果、女性社員の割合が増えると同時に業績も向上。残業時間は、2017年は20時間だったのに対して2022年は6時間となり大幅に削減することができました。

今回は、働く環境を整えるために当社が導入してきたさまざまな制度をご紹介します。

「働きやすさ」を追求する理由

2018年6月「働き方改革法案」が成立し、国を挙げて労働環境改善が推進されています。当社では働き方改革が謳われる前から、働きやすい・働きがいのある職場づくりに注力してきました。

IT業界は慢性的な人材不足であり、特に女性が少ないことが大きな課題となっています。女性が少ない背景のひとつとして、「エンジニアは激務でワークライフバランスを保てない」というイメージが強いことが挙げられます。女性は結婚や出産、子育て等で男性よりもライフステージの変化に影響を受けやすい傾向があります。そこで、当社は「女性の働きやすさ」を追求することが組織全体の労働環境の改善につながると考え、さまざまな制度の導入を通してワークライフバランスの実現に取り組んできました。現在は女性の働きやすさはもとより、すべての従業員がいきいきと働けるよう、キャリア形成を支援する制度も導入しています。

WOW WORLDの制度

【住環境に左右されない働き方】

地方で働ける「フルタイム在宅勤務制度」

日本全国の好きな場所に居住し、勤務ができる制度です（※適用条件あり）。
当社は従来、東京本社および大阪オフィスの通勤圏内に居住することを原則としてきました。しかし、これからの時代、均一な働き方や居住条件にこだわることなく、業務の内容や家庭環境に合わせて働くスタイルを変革する必要があると考え、居住地に関する制度の見直しを実施しました。

昨今、共働き家庭が増えていますが、妻が夫の転勤に付いていくため退職せざるを得なく、自身のキャリア形成ができないケースが多いと言われています。また、家族や親族の介護などにより、地方に戻らないといけないというケースも増えてきています。本制度により、そのような女性の悩みはもちろんのこと、今後どの世帯にも発生しうる介護問題の解消につながると考えています。

★実際に制度を活用している、男性社員・Iさんのコメントをご紹介します。
「東京本社から200km以上離れた場所に住んでいます。娘の保育環境を考慮して、今の居住地を決めました。通勤時間がない分、家族との時間がたくさん取れるので助かっています。一方で、私は入社してすぐに本制度を活用してリモートワークを開始したので、初回のコミュニケーションは少しハードルが高く感じることもありました。しかし、上司や同僚にフォローいただいたおかげで、早い段階で気軽にコミュニケーションが取れるようになりました。これからの時代は、対面とリモートを織り交ぜながら、ベストだと思う働き方を選択できる環境づくりが重要だと思います。」

【家庭環境との両立】

柔軟に勤務時間を選べる「フレックスタイム制度」

1日8時間勤務の中で、10:00～16:00をコアタイムとし、始業・終業の時刻はそれぞれ社員自身が決めることができる制度です。始業・終業の時刻はその日によって調整することが可能です。

★実際に制度を活用している、女性社員・Aさんのコメントをご紹介します。
「早めに退勤して家事・育児をしたいため、8:00～17:00や8:30～17:30で勤務しています。時短勤務という選択肢もありますが、現在は在宅勤務が中心のため通勤にかかる時間も少なく、上記の時間帯でフルタイム勤務することができています。子供がいてもフルタイムで働きたいという社員にとって、大変ありがたい制度だと思います。」

1時間単位で取得できる「有給休暇」

年次有給休暇は、1日単位だけでなく、半日単位、1時間単位でも取得可能です。役所や病院へ行ったり、子どもの学校行事に参加したりと、短時間の用事の際に気軽に休むことができます。

有給で取得可能な「看護休暇・介護休暇」

子どもの看護や健康診断、予防接種のために休みを取る場合や、介護で休みを取る場合、年5日間まで休暇を取得することができます。また2021年の「育児・介護休業法施⾏規則」改正により、時間単位で取得の可能も可能になりました。当社では有給の休暇となっているため、金銭面の負担を抑えられます。

★実際に制度を活用している、女性社員・Nさんのコメントをご紹介します。
「子どもの体調不良の時に利用しています。特に乳幼児の時期は体調を崩しやすいので、保育園をお休みしたり通院したりする際に利用することが多いです。また、自治体による子ども向けの健康診断は平日に実施されるのですが、通常の年次有給休暇とは別で休暇が付与されることで休みを取得しやすいと感じています。」

【キャリアパスの支援】

報奨金がもらえる「資格取得支援制度」

業務遂行に必要な資格や、取得による効果が期待できる資格等に合格した場合、受験料だけでなく、資格取得報奨金等を一時金として支給する制度です。報奨金額は資格の難易度によって異なり、最大10万円を支給。従業員の自ら学びたいと思う気持ちを大切にし、スキルアップをサポートします。

★実際に制度を活用した、女性社員・Kさんのコメントを紹介します。
「制度を活用したきっかけは、部署異動でした。初めて携わる業務について勉強しようと思ったものの、何から勉強すればよいのかわからなかったため、報奨金対象資格の中から勉強する内容を選択しました。報奨金対象の資格＝会社が推奨している資格であり、資格取得の勉強をすることで業務に必要な知識を習得できると思ったからです。何を勉強すればいいかの指標の一つとして参考にしました。また、資格を取得すれば報奨金がもらえるため、勉強に対するモチベーションにもつながりました。」

最大10万円支給「セミナー受講費用補助」

当社では、業務に関連するセミナーの受講を推奨し、半期（4月～9月、10月～3月）に1回（年間計2回）まで受講費用を補助しています。1受講セミナーあたり最大10万円まで支給します。勤務時間内での受講が可能なので、子育てや介護等でプライベートの勉強時間を確保するのが難しい人でも活用できます。

おわりに

当社が多くの制度を導入している根底には、「女性が活躍できる環境をつくりたい」「仕事とプライベート、どちらも大事にしてほしい」という社長の想いがあります。この想いのもと取り組み続けたことで、多くの社員が仕事と家庭の両立や、自己研鑽の時間を確保することが可能になりました。それが仕事に対するモチベーションの向上、そしてパフォーマンスの向上に寄与し、会社も成長し続けるという好循環が生まれています。

これまで多くの制度を導入してきましたが、社員が有効活用できなければ意味がありません。当社はこれからも、時代の変化や社員のニーズに合わせて制度を導入してまいります。